メーデー（May Day）は、毎年5月1日を中心に世界各地で労働者たちが団結し、自らの権利を訴える伝統的な記念日です。
「労働者の祭典」とも呼ばれ、19世紀末に始まった労働運動をルーツに持ち、現在まで130年以上にわたり受け継がれてきました。
全国で10万人以上が参加する大イベントですが、その起源は意外に知られていません。
本記事では、メーデーの起源から現代までの歴史と意義を、国際的な背景や日本での展開、各国の祝われ方の違い、そしてグローバル化時代における課題や労働団体・政党の関わりの変遷に至るまでを紐解いていきます。
労働者の祭典の始まり – メーデーの起源と国際的背景
もともと5月1日はヨーロッパで“春の到来を祝う祝日”として古くから存在していました。
しかし現在の「労働者のメーデー」の始まりは、1886年5月1日のアメリカ・シカゴに端を発します。
当時、1日12～14時間労働が当たり前だった過酷な労働環境に抗議し、労働者たちが**「8時間労働制」**を求めて全米でゼネラル・ストライキ（大規模な同時ストライキ）を決行しました。
シカゴでは労働運動が特に盛り上がり、5月1日から工場労働者がストライキに入りました。
ところが5月3日、シカゴのマコーミック収穫機工場でのストライキ現場に警察が武力介入し、労働者側に5人の死者が出ます。
この警察の弾圧に抗議して集まった労働者約1万5千人が5月4日、シカゴのヘイマーケット広場でデモ集会を開きました。
集会の最中に何者かが爆弾を投げ、警官隊が発砲したことで労働者4人と警官7人が死亡する惨事となります。
これが有名な**「ヘイマーケット事件」**であり、この悲劇から「5月1日は労働者が団結して権利を主張する日」というメーデーの歴史が始まったのです。
翌1887年、事件で逮捕された労働運動指導者たちのうち4名が処刑され、この犠牲は世界の労働者に強い衝撃を与えました。
ヘイマーケット事件を受けて、1889年にパリで開催された第二インターナショナル（国際労働者協会）において5月1日を国際的な労働者の祭典日とすることが提起されます。
この会議には、カール・マルクスの盟友フリードリヒ・エンゲルスら社会主義者が参加しており、1890年5月1日に世界同時に労働者のデモ行進を行うことが決議されました。
1890年の5月1日にはアメリカやヨーロッパ各国で初めて統一的なメーデーのデモが実施され、その後1891年の第二インターナショナル第2回大会で毎年の行事として正式に確認されます。
さらに1904年のアムステルダムでの国際大会で「各国労働者は毎年メーデーに一斉に行動しよう!」という方針が打ち出され、5月1日を国際的な労働者の祝日とする流れが確立しました。
この国際合意には、日本人では社会主義者の片山潜（1859～1933年）も参加しています。
こうして19世紀末から20世紀初頭にかけて、メーデーは資本主義社会における“労働者の団結と権利要求の象徴”として広がっていきました。
当初は各国で警察による弾圧や政権の警戒も強く、一部では流血の事態も起こりましたが、次第に労働者の国際連帯の日として定着していきます。
まさにメーデーは**「8時間働けば普通に暮らせる社会を」**という労働者たちの悲願から生まれた記念日であり、その背景には産業革命以降の苛酷な労働への抵抗と、より人間らしい働き方を求める普遍的な願いが込められているのです。
日本初のメーデーと戦前・戦後の歩み
1920年、日本で初めて開催されたメーデー（東京・上野公園）には約1万人の労働者が参加したと伝えられます。
日本における第1回メーデーは1920年5月2日、東京・上野公園で開催されました。
大正デモクラシー期の高揚の中で行われたこの集会では、労働者たちが8時間労働制や労働条件の改善を求めて結集し、日本でも国際労働運動への連帯が示されたのです。
当日の参加者は1万人とも、それ以上ともされ、メーデーは日本の労働者にとっても大きな希望となりました。
しかし、その後の日本のメーデーは順風満帆とはいきませんでした。
1920年代から30年代にかけて、日本政府は労働運動や社会主義運動に対する弾圧を強めていきます。
1925年制定の治安維持法によって社会主義者や労働組合の活動は厳しく取り締まられ、メーデーも徐々に開催が困難になっていきました。
転機となったのは**1936年（昭和11年）**で、この年ついに政府はメーデーの開催を全面的に禁止しました。
わずか十数年の間に、日本のメーデーは官憲の圧力によって姿を消すことになったのです。
第二次世界大戦中の日本では、公然と労働者が集会を開くこと自体が不可能となり、メーデーは長らく途絶えることになりました。
日本のメーデーが復活を果たすのは戦後、1946年5月1日のことです。
敗戦から半年余り、新しい民主国家の建設に向け社会が動き出す中で、労働組合の活動も解禁されました。
1946年のメーデー中央集会（皇居前広場）には、なんと約40万人もの人々が参加したとされます。
これは戦前の数万人規模をはるかに上回る巨大な集会であり、戦後の解放感の中で労働者たちがいかに高い期待とエネルギーを持っていたかを物語ります。
作家の宮本百合子は「メーデーに歌う」の中で、「日本のラジオが、五月一日のメーデーを、こうして皆の祭り日として歌の指導まではじめた。これは、ほんとうに、ほんとうに日本の歴史はじまって以来のことである。」と記しています。
(「メーデーに歌う」は青空文庫で全文を読むことができます。)
戦後初期のメーデーは、**「もう一度労働者の声が堂々と上げられるようになった」**ことを象徴する、希望に満ちた行事だったのです。
しかし、その戦後メーデーの高揚にも暗雲が立ち込めます。
冷戦の開始と共に占領下の米国当局と日本政府は労働運動への警戒を強め、ついに1952年5月1日のメーデーで悲劇が起きてしまいました。
これが有名な「血のメーデー事件」です。
1952年5月1日、講和条約発効により日本が独立を回復した直後のメーデー集会で、皇居前広場にデモ隊が押し寄せた際に警官隊と衝突し、発砲や投石により多数の死傷者が出ました。
この事件で労働者側に死者も発生し、戦後の自由なメーデーにも大きな衝撃を与えました。
血のメーデー事件以降、日本の労働運動は左右の路線対立が表面化し、主要な労働組合組織も分裂することになります。
1950年代後半にはメーデーも複数の系統**（社会党系・共産党系など）に分かれて開催されるようになり、スローガンも「権利要求の闘争」から次第に儀礼的・お祭り的な色彩へと変化していきました。
戦後から現在に至る日本のメーデーは、一方で労働条件の改善や労働基本権の確立、民主主義の発展、平和の希求などに大きく貢献してきました。
日本労働組合総連合会（連合）など主要労組は毎年各地でメーデー集会を開き、労働者の地位向上や諸権利拡大に向けたアピールを行っています。
また近年では家族連れでも楽しめるイベントとして、ステージショーや子ども向け企画を取り入れるなど、「働くすべての人の祭典」へと位置づけを変えつつあります。
一方で、日本では5月1日は公式の国民の祝日ではありません。
ゴールデンウィークの狭間にあたるため多くの労働者が休みを取りますが、法律上は平日扱いです。
このため、例えば連合系の中央メーデーは2001年以降、毎年5月1日その日ではなく直前の土曜日に開催日を変更し、できるだけ多くの参加者を集められるよう工夫しています。
公的には祝日とはならずとも、日本のメーデーは試行錯誤を重ねながら、その伝統を継承し現代の状況に適応してきたと言えるでしょう。
世界各国のメーデー：それぞれの祝われ方
メーデーは文字通り“世界の労働者の団結の日”であり、その祝われ方は国によって様々です。
特にヨーロッパ大陸の国々では、メーデー（各国語で「労働者の日」などと呼ばれる）は国定の祝日として定着しています。
フランスでは5月1日が「フェット・デュ・トラヴァイユ（労働祭）」として祝日で、労働組合によるデモ行進が行われるほか、街角では春の花であるスズランが売られる風物詩もあります。
デモ行進後にはバーベキューを楽しむ人々も多く、長い冬が明けた5月の訪れを喜ぶ明るい雰囲気の一日となります。
ドイツやイタリア、スペインなども同様に5月1日が公式の祝日で、大規模な労働組合主催のデモや集会、音楽コンサート（イタリアでは毎年ローマでコンサートが開かれるのが有名です）などが催されます。
旧社会主義圏の国々でも、例えば中国やベトナムなどは5月1日が「労働節」として祝日で、公的行事や労働者の表彰などが行われています。
韓国や台湾でも5月1日は法定の休日ではないものの、労組による集会が開かれ多数の労働者が参加します。
2023年のソウルでは数万人規模のメーデー集会が開催され、「物価ばかり上がって賃金が上がらない」「労働時間を減らせ」といった切実な訴えがなされたと報じられました。
これに対し、イギリスやアメリカのように5月1日を公式には労働者の祝日としていない国もあります。
イギリスでは伝統的に5月最初の月曜日を「アーリーメイ・バンクホリデー」（5月祭）という休日にしていますが、5月1日その日が祝日になることはありません。
歴史的に見ても、イギリスの労働運動は19世紀末の段階で既にデモ行進が形式化し穏健なものとなっていたとされ、他国ほどにはメーデーの**「戦闘的な伝統」が根付かなかった側面があります。
要するに戦後世界各地でみられる、のんびりしたデモ行進のメーデーがすでにイギリスでは始まっていたのです。
一方、アメリカ合衆国では「レイバーデー（Labor Day）」と呼ばれる労働者の祝日が9月第1月曜日に存在し、5月1日は祝日にはなっていません。
これは19世紀に労働組合が9月の祝日制定を提案し実現した経緯や、冷戦期に政府が5月1日を共産主義的とみなして嫌ったことなどが背景にあります。
実際、アメリカではアイゼンハワー大統領が1958年に5月1日を「法の誓いの日（Law Day）」と定め、労働者より愛国心を強調する試みすらありました。
しかし近年では、アメリカでも移民労働者の権利向上を訴える「ストライキ・デー」**（2006年5月1日の移民デモ）や各種の抗議行動が行われ、再び5月1日に社会運動が活発化する動きも見られます。
こうした国ではメーデー当日は平日ですが、熱意ある活動家や労組メンバーが集まりデモ行進や集会を開催しており、国際的な連帯の日に呼応しています。
要するに、各国のメーデーはその国の歴史と社会状況を映した多様な姿を見せています。
大規模なデモやストライキで政府に圧力をかける国もあれば、家族で公園に集まってピクニックを楽しむような穏やかな祝典となっている国もあります。
このように**「労働者の日」でありつつ国民的な祝日**でもあるメーデーは、その祝い方に各国の文化や政治の違いが表れているのです。
グローバル化時代のメーデー – 現代における意義と課題
現代のメーデーは、伝統的な労働条件の改善要求に加えて、グローバル化やテクノロジーの進展による新たな課題など、未来の労働環境にも目を向けることが求められつつあります。
かつて労働者が求めた8時間労働制や週休二日制といった基本的権利は、多くの国で法制化されました。
しかしグローバル経済の下で国境を超えた競争が激化し、各国の労働者は新たな問題に直面しています。
賃金停滞や所得格差の拡大、長時間労働や過労死の問題、非正規雇用・ギグワーク(雇用関係を結ばない単発・短時間の働き方)の不安定さ、そしてコロナ禍後のインフレ圧力など、21世紀の働く人々を取り巻く環境は大きく様変わりしました。
こうした中でメーデーは、現在進行形の労働問題を社会に訴え、改善を求める場としての意義を持ち続けています。
例えば日本では近年、「働き方改革」の名の下に残業規制や同一労働同一賃金などが議論されていますが、労働組合側はメーデーにおいて依然として**「8時間働けば普通に暮らせる賃金を」**と訴えています。
2018年の中央メーデーでは政府提出の働き方改革法案に反対し、最低賃金引き上げ（全国一律最賃制の実現）や大幅賃上げによる景気回復などをスローガンに掲げました。
ここには、“グローバル経済下でも労働者が人間らしい生活を営めるよう、労働のルールを再構築していこう!”という強いメッセージがあります。
「8時間労働」は1886年のメーデーの原点ですが、それは現代においてもなお普遍的な要求であり続けているのです。
また、メーデーは多様化する労働者の声を集める場にもなっています。
正社員だけでなくパートタイマーや派遣労働者、フリーランスなど、雇用形態の多様化に伴って問題も細分化しています。
近年のメーデーでは、非正規雇用者の権利保護やワークライフバランスの推進、パワハラ・セクハラ防止など、それぞれの立場に応じた具体的課題にも焦点が当てられるようになりました。
例えば育児や介護と仕事の両立支援、移民労働者の待遇改善、LGBTQ+労働者への差別解消など、従来あまり労働運動で取り上げられなかったテーマもメーデーの場で語られるようになっています。
これは、労働者の権利擁護が社会的公正全体の問題と結びついてきたことを意味します。
実際、環境問題やジェンダー平等、人種差別の撤廃といった広範な社会課題と労働問題は密接に関連しており、メーデーでも環境保護や平和、人権と連帯したメッセージが発せられることが増えています。
こうした取り組みは労働運動の支持層を広げ、より多くの市民の共感を呼び起こす効果が期待されています。
テクノロジーの進化も現代の労働に影響を与える重要テーマです。
AI（人工知能）や自動化技術の普及によって仕事のあり方が大きく変わりつつあり、**「技術革新と労働者」**もメーデーの議題となっています。
機械化・デジタル化が進めば生産性は上がる一方で、人間の仕事が奪われるのではとの不安も広がります。
そこでメーデーでは、新技術が労働者に及ぼす影響やそれへの対策（雇用のセーフティネットや再教育の必要性など）について議論し、未来の労働環境を見据える場ともなっているのです。
例えば「AI時代における人間の働きがい」をテーマにシンポジウムが開かれたり、IT労働者の組合がオンライン中継でメーデー集会を実施したりと、デジタル技術を活用した新しい連帯の形も模索されています。
過去の闘争を記念するだけでなく、未来の働き方を前向きに議論し創造する日へと、メーデーは進化を遂げているのです。
もっとも、現代のメーデーには課題もあります。
各国で労働組合への加盟率が低下し、労働者の組織化が進みにくくなっていることは大きな悩みです。
「連休中にデモに参加する人など少ないのでは」といった指摘や、若い世代にとってメーデーの歴史的意義が薄れているという声もあります。
実際、日本のように5月1日が平日の場合、家族旅行や休暇を優先してデモへの参加者が集まりにくい現状があります。
そのため前述のように土日に振り替えて開催したり、SNSやオンラインを駆使して関心を喚起したりといった工夫が必要になっています。
国際的に見ると、労働者の権利擁護に熱心な政治勢力が減少し、新自由主義的な政策で労働規制が緩和される風潮もあり、メーデーでの主張を実際の政策に結びつけるには根強い運動が求められます。
「残念ながら労働者の権利をしっかり守ろうとする人々が日本にはあまりにも少ない」という指摘もあるほどで、労働運動の側には世論の支持を広げる努力が問われています。
それでもなお、メーデーが持つ象徴的意義は色褪せていません。
5月1日という日は、世界中の働く人々が**「自分たち抜きに社会は成り立たない」ことを改めて確認し合う日です。
グローバル化によって生産拠点が世界中に分散し労働者同士が競わされる時代だからこそ、国境を越えた連帯が必要だという声もあります。
実際、ILO（国際労働機関）や国際労働組合総連合などはメーデーに合わせてグローバルキャンペーンを展開し、各国政府に労働基準の引き上げや公正なグローバル化を訴えています。
「これからのメーデーは、多様な働き方や社会的課題に対応し、グローバルな視点で未来の労働環境を見据える必要がある」とも言われており、メーデーは進化し続ける労働運動の重要なプラットフォームであり続けるでしょう。
労働団体と政党によるメーデーの位置づけの変化
メーデーの歴史を語る上で、労働組合や政党など「組織」の関わり方の変遷も見逃せません。
もともとメーデーは第二インターナショナルが提唱したように社会主義政党や労働組合が主導して始まった経緯があり、その性格は長らく左派政党・労組の闘争の日という色合いが強いものでした。
20世紀前半、社会主義や共産主義を掲げる政党が各国で勢力を伸ばすと、メーデーはそうした政党にとって最大のアピールの場となりました。
旧ソ連や東欧諸国では共産党政権の下、5月1日は国家行事として大規模なパレードや式典が行われ、労働者と言うより政府・党による「労働の祝賀」が演出されました。
一方、西側諸国でも社会民主党や共産党など左派政党はメーデーに街頭集会を開き、支持者を動員して団結を示すことが恒例となりました。
冷戦期には、資本主義陣営と社会主義陣営それぞれでメーデーの光景は異なっていましたが、それでも「労働者階級の連帯」を掲げる日である点は共通していました。
日本においても、戦後のメーデーは政治色の強いイベントでした。
戦後すぐは日本社会党や日本共産党など左派政党の議員・党員がメーデーを積極的に支援し、演説やデモを通じて勢力拡大を図りました。
特に共産党は1952年の血のメーデー事件以降、合法活動としてのメーデーに深く関わり、労働組合の主催するメーデーで党指導者があいさつするのが慣例となっています。
現在でも、共産党の志位和夫委員長が毎年中央メーデーで来賓挨拶を行うなど、政党としての関与を続けています。
一方、日本の労働組合は戦後すぐ統一的な全国組織（産別会議）が生まれましたが、その後左右路線の対立から分裂と再編を繰り返しました。
1989年に総評と同盟などが合同して現在の**「連合」（日本労働組合総連合会）が結成されて以降、連合は比較的穏健な路線を取り、メーデーも「働く者の祭典」**として位置づけられるようになりました。
連合系メーデーは家族連れイベントなども取り入れ、与野党の政治家も来賓として招かれますが、政党色は薄めで一般参加者にも開かれた雰囲気です。
その一方で、連合に参加していない全労連（全国労働組合総連合）や全労協といった労組組織は、より従来型の政治色を持ったメーデーを開催しています。
全労連系の中央メーデー（毎年5月1日、東京・代々木公園）では、基本スローガンに「働くものの団結で生活と権利を守り、平和と民主主義をめざそう」（1989年以来不変）を掲げつつ、毎年その時々の政治課題に対する主張が前面に出ます。
例えば2018年は「憲法9条改悪反対」「市民と野党の共闘で安倍政権退陣を」「消費税10%増税の中止」など、政府批判や平和運動のスローガンが目立ちました。
これは全労連が日本共産党系の労組連合であることも関係しており、共産党主導の政治要求が色濃く反映されるためです。
また全労連と全労協は近年連携を強めており、お互いのメーデーに代表を送り合って「共闘」するなど、労働戦線の幅広い団結をアピールしています。
要するに、日本のメーデーは現在でも複数の勢力がそれぞれの立場で開催しており、穏健路線の連合と、より闘争的な全労連系という二本立てになっているのが特徴です。
この背景には、労働団体が支持する政党の違い（連合は旧民主党系、全労連は共産党系）があり、メーデーが政治的スタンスの表明の場でもあることが伺えます。
海外に目を向けても、メーデーと政党の関係は様々です。
フランスでは左派政党（社会党や左翼党など）は労組のデモに参加しますし、最近では極右政党が同じ日に別の集会（ジャンヌ・ダルクを讃える集い）を開く動きもありました。
イタリアでも労働組合と関係の深い左派政党が積極的に関与します。
ロシアでは先述の通り、与党から野党共産党まであらゆる政治勢力がそれぞれデモを行うのが通例となっています。
逆にアメリカでは主要政党は公式には関与せず、共産党や社会主義団体、アナキスト団体などが独自に集会を行う程度ですが、民主党系の政治家が移民労働者のデモに連帯を示すケースもあります。
こうした違いはあれど、世界的に見ればメーデーは依然として「労働運動に携わる団体・政党の晴れ舞台」です。
労働者の地位向上を掲げる政党にとって、メーデーほど支持層にアピールしやすい機会はありません。
演説や声明で自党の政策（最低賃金引き上げや社会保障拡充など）を訴え、デモで存在感を示すことができるからです。
時代とともにメーデーの位置づけも変化してきました。
初期のような革命的・対決的な色彩は薄れ、現代ではむしろ各国で定着した年中行事として安定的に運営される面もあります。
とはいえ、世界中の労働組合員が一斉に動き出すこの日は依然として**「団結の日」**であり、互いに連帯を示すチャンスです。
国際労働組合総連合などはハッシュタグキャンペーンを通じて各国のメーデー参加者がメッセージや写真を共有する取り組みも行っています。
企業経営者や政府に対しても、毎年メーデーに示される要求や世論の盛り上がりは無視できない影響力を持っています。
日本の連合は「メーデーは産別・単組の垣根を越えた組合員同士の貴重な交流の場」であり、「労働者の団結と主張の場から、働くすべての仲間の祭典へ」と変化していると述べています。
この言葉どおり、メーデーは労働団体にとって内部の結束を確認すると同時に、広く社会に向けて働く者の声を発信する場として、その役割を時代に合わせて変えながら存続しているのです。
おわりに：メーデーが映す過去と未来
5月1日のメーデー――
それは1886年のシカゴで犠牲となった労働者の叫びから生まれ、世界中に広がった連帯の記念日です。
19世紀末から20世紀、日本でも戦前の抑圧や戦後の高揚、冷戦下の試練を経てきたメーデーは、決して平坦な道のりではありませんでした。
それでもなお、毎年この日が巡ってくるたびに、労働者たちは過去の闘いに思いを馳せつつ現在の課題に立ち向かい、そして未来への希望を語り合います。
グローバル化や技術革新が進む21世紀において、働き方や労働環境はさらに変化していくでしょう。
だからこそ、メーデーの果たす役割も進化していかなければなりません。
多様な働き手の声をすくい上げ、社会の不公正に異議を唱え、誰もが人間らしく働ける持続可能な未来を展望する日として、メーデーはこれからも重要性を増していくはずです。
フォーマルであれカジュアルであれ、世界各地で人々がそれぞれのやり方でこの日を祝福し、労働者の団結を示す光景は、人類の歴史が生み出したひとつの文化と言っても過言ではありません。
メーデーがある限り、私たちは毎年少なくとも一度は「働くことの意味」や「労働者の権利」について立ち止まり考える機会を与えられます。
130年以上前に火が灯ったこの労働の聖火は、今も世界中で燃え続け、より公正で人間尊重の社会を目指す原動力となっているのです。
5月1日、あなたも少しだけ空を見上げ、世界中の働く仲間たちに思いを馳せてみませんか。
それこそがメーデーの精神であり、私たちが未来へと繋いでいくべき遺産なのです。
